科学

米国防総省の国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）は、史上最速の無人極超音速機「ファルコンＨＴＶ２」の飛行実験を実施したが、飛行中に同機からの通信が途絶えたことを明らかにした。ＨＴＶ２は同日、カリフォルニア州にあるバンデンバーグ空軍基地からロケットを使って打ち上げられた。ロケットからの切り離しに成功して太平洋上空で大気圏に再突入し、空気力学実験のための「滑空段階」に移っていたが、ＤＡＲＰＡは現地時間の同機との通信が途絶えたことをツイッターで明らかにした。ツイートでは、追跡装置を使ってもＨＴＶ２の所在は確認できなかったと伝えた。しかし同機には「自動飛行停止機能」があるとしている。実験は当初１０日に予定していたが、悪天候のためずれ込んだ。目的は制御機能と通信機能および熱に対する耐性など極超音速の影響を検証することにあり、計画通りにいけば太平洋に着水するはずだった。同機の実験は２度目だった。前回は打ち上げから９分後に連絡が途絶え、太平洋に墜落。しかしこの９分で、商用ジェット機の２２倍の速度で飛行できることが実証された。ＤＡＲＰＡの目標は、世界中のどこへでも１時間以内に到達できる極超音速機の開発にある。ＨＴＶ２の最高速度はマッハ２０。大気圏内をこの速度で飛行すれば、摩擦で機体の温度はセ氏約１９００度にまで上昇し、空気は還流できなくなるという。米ホワイトハウスは国民の請願に応え、地球外生命体の存在に関する米政府の公式見解を明らかにした。宇宙人が地球に接触してきたことはないと断言している。科学技術政策を担当するフィル・ラーソン氏はホワイトハウスのブログに「地球外に生命が存在する証拠、あるいは地球外生命体が人類に接触してきたという証拠を米政府はつかんでいない」と書き込んだ。ただ、証拠はなくても「地球外生命体のテーマについて論議や探索が行われていないわけではない」とした。ホワイトハウスは国民から寄せられた請願のうち、３０日内に５０００以上の署名が集まったものについては返答を約束している。このうち「地球外生命体が人類に接触してきていることを正式に認めてほしい」という請願には１万２０００を超す署名が集まった。請願では、米軍や政府の関係者が地球外生命体の存在を認めた証言は多数あると指摘。米国人の半数強が地球外生命体の存在を信じ、政府は真実を語っていないと考える人は８０％に上るという世論調査結果を引き合いに、「国民には知る権利がある」と訴えた。これに対してラーソン氏は「証拠隠ぺいをうかがわせるような信頼できる情報はない」と反論する一方、米政府は「地球外にも生命が存在できる、あるいは存在するかどうか調べることを目標として」、火星探査計画や地球外生命体探査のＳＥＴＩといったプロジェクトに取り組んでいると説明した。さらに「この宇宙に無数にある星々のどこかに、我々とは別の生命が住む惑星がある確率は極めて高いというのが多くの科学者の見解だ」「ただし、その相手と我々が接触する確率は極めて低い」と指摘している。

宇宙と不思議

地球からはるか１２０億光年離れたクエーサー（准恒星状天体）に、地球上の海水の１００兆倍の水が存在することが、科学者らの研究で明らかになった。地球の３４０億倍の質量を持つこのクエーサーを分析していたコロラド大学ボルダー校のジェーソン・グレン准教授らが、数百光年の範囲に広がる大量の水蒸気を発見した。カリフォルニア工科大学がハワイ島マウナケア山に設置している天体望遠鏡で、分光器を使って観測された。１２０億光年離れた天体を観測すると、見えるのは１２０億年前の姿だ。宇宙は１３６億年前のビッグバンで誕生したと考えられているが、その１６億年後にはすでに水が存在していたことになる。これほどの量の水が見つかったのは観測史上初めて。銀河系内で数光年の範囲に分布する水を全部合わせても、同クエーサーに比べれば４０００分の１にすぎないという。研究には両大学のほか、航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のジェット推進研究所、カーネギー天文台、ペンシルベニア大学や日本の宇宙科学研究所（ＩＳＡＳ）が参加している。 この世に数ある船舶事故や航空機事故の中でも、特に超常現象が起きやすいとされる場所がある。こうした謎の地域とされる事故多発エリアで発生した事故と、そこから生まれた伝説を探ってみる。バミューダトライアングルは、バミューダ諸島とフロリダ半島、プエルトリコの３つの拠点を結んだ架空の場所で、船舶や航空機が突然姿を消すといった不可思議な現象が起こるとされている。バミューダトライアングルが注目され始めたのは１９４５年１２月。１４人を乗せた軍の航空機がフロリダ半島南沖で突如行方不明になった事件がきっかけだ。その後、遭難機の捜索に向かった１３人のクルーも姿を消し、その遺体も発見されなかったことからバミューダトライアングルの伝説が生まれた。その後も巨大オイルタンク船やレジャーヨット、小型旅客機などが行方不明となり、この地域に何らかの不可思議な力が働いているとされていた。しかしその後の調べで、この地域で行方不明となった船舶や航空機の数とその他の地域での事故の数にそれほど大きな違いがないことがわかってきた。ここは海上交通路として世界でも特に混雑した地域で、ほとんどの船は４次元の世界に引き込まれることなく無事航海を終えているのだ。

ペット

依然として続くペットブーム。ペットフード協会によると、全国の犬と猫を合わせた飼育頭数は2154万2000頭で、国内の15歳未満の人口推計1671万3000人より約500万頭も多い。人間並みのサービスをペットに対しても求める傾向はますます高まり、それに伴い、ペットビジネスも進化している。NTT西日本、NTTメディアサプライ、チェリッシュライフジャパンが共同で、ペット(犬・猫)の健康管理と医療相談を連携させたトライアルを実施している。トライアルで用意された環境は2つだ。1つ目は、日々のペットの健康状態(体重・体温・食事・投薬etc.)や写真を記録・蓄積することで、ペットの健康管理ができる「ワンニャン健康管理サービス」。2つ目は、24時間365日いつでも獣医師に医療相談ができる「Anicli24(アニクリ24)電話医療相談サービス」だ。これら2つを連携させ、獣医師が利用者(飼い主)の記録した健康情報や写真を閲覧しながら、より的確な医療アドバイスをすることができるシステムになっている。3社は、トライアル期間中実際にサイトを運用しながら、利用者アンケートなどでニーズを確認し、技術面やサービスの受容性について検証を行なう。この取り組みで注目したいのは、「ペット医療の地域間格差・時間的格差の補完」と「予防医療の更なる発展」(トライアル概要より)を実現しようとしている点だ。動物病院はすでに飽和状態にあると言われているが、地域によって偏りがあるのが現状だ。さらに、夜間や救急診療となると病院数は限られる。そんな中、いつでも電話相談ができるという選択肢を持っているかいないかでは大きな差があるのではないだろうか。そこが最終的な治療の場にならないにしても、たとえば一刻を争う応急処置の段階で役立てられることもあるだろう。気兼ねなくセカンドオピニオンを求める手段にもなり得る。予防医療の観点から話そう。室内犬の増加や、ペットフードの高品質化、医療技術の進歩などによって、ペットも“超高齢化”している。介護を必要とするケースも多い。病気にさせないため、元気に長生きしてもらうために必要なのがペットの予防医療だ。犬のアンチエイジングトレーニングなるものまで登場している。忘れがちになってしまう健康管理を続けやすく、獣医師との連携に近い環境でできるこのサービスは、とても理に適っている。人間社会にあるたいていのサービス(ビジネス)は、ペット用に置き換えられる。すでにそんな時代になっているのかもしれない。実際、ペット保険やペット葬儀サービス、ペット保育園など、着実に市民権を得ているものも多い。しかし、新たなニーズがある場所には思いがけないトラブルが潜んでいることもある。たとえば、「ペット葬儀(火葬)詐欺」などがショッキングなニュースとして記憶に新しい。ペットのために、ペットと共に快適に暮らすために、本当に必要なサービスは何なのか。私たちは慎重に、賢く見極めなければならない。イオングループでペット専門店を展開するペットシティは2月21日、ペット業界大手のAHBインターナショナルと合併した。新会社名はイオンペットで、売上高は約250億円。ペットショップ164店舗、トリミング・ホテル148店舗、動物病院52ヵ所を抱え、業界大手であるコジマ（売上高134億円。11年3月期）を規模で大幅に上回ることになる。物販に強いペットシティと、トリミングや病院などに強いAHBの両社の強みを活かし、ペットに関するワンストップサービスを強化する構えだ。ただし、ペット自体の販売は「いまだにブラックボックスがある業界」との理由から手掛けず、あくまでペット関連商品やサービスの販売に徹する。ペットに費やす支出額は増加している。総務省によれば、二人以上世帯におけるペット関連の年間支出額は、15年間で1.7倍に増加している。矢野経済研究所によると、ペット関連市場の規模は1兆2789億円だったのに対し、9％増の1兆3941億円の見通し。高齢化の進展とともに、中長期でペット市場の拡大は続きそうだ。